私は、関中央病院のリハビリテーション科に常勤の作業療法士として勤務しながら吉備国際大学大学院の修士課程に2年間、博士課程に3年間の計5年間通学しました。そして、2018年3月に博士号（保健学）を取得することができました。

　大学院では、医療従事者同士の葛藤や対立に関する研究に取り組んでいました。5年間、一心に自分のやりたい研究に取り組めたことは、私の人生の大きな財産になったと思います。

　実際に、大学院には一週間に1度のゼミ（木曜日開催）や、定期的な計画発表会や中間発表会などがあり、それらに出席する必要があります。そして、国内の学会で随時研究の成果を発表する必要があります。また、博士の学位を取得するためには、査読付き学術雑誌に自分の研究論文を投稿し、それが採択される必要があります。私自身は特段能力が高いわけでも、要領がいいわけでもありませんでした。研究を進めるにも、論文を書くにも多くの時間を必要とします。したがって、普段の生活から常に時間との勝負の状況が続いていました。

　関中央病院のリハビリテーション科には、私が作業療法士として勤務しながら大学院生を続けられるように多くの配慮をして頂きました。例えば、ゼミに希望して参加できなかったことは5年間でおそらく一度もありません。また、学会発表の際には準備費や参加費、旅費をバックアップして頂きました。そして、修士論文や博士論文の執筆で切羽詰まっている時には、可能な範囲で休みを調整してもらいました。

　リハビリテーション科で修士・博士の学位を取得するのは、私が初めてであったため、常勤として働きながら学位を取得することができるのか、不安はありましたが最大限の配慮をして頂いたと思っています。このように最短で修士・博士の学位を取得できたのは、バックアップ体制が5年間の間、一貫して存在したからだと思います。

　今後、後輩スタッフが大学院に進学しながら働きたいといった希望を出してきたとしても、この環境であれば頑張れと背中を押してあげられると思います。ただ、大学院生と社会人との二足の草鞋はけっして楽ではないですが（笑）

作業療法士　主任　古桧山建吾

関市では、女性がいきいきと働けるための職場環境整備に積極的に取り組む、市内に本社または事業所を有する企業を「関市女性が働きやすい職場」として認定する新しい取組を始めました。認定事業所には認定証を交付することで、企業・従業員の意識向上を図るとともに、企業のイメージアップ、人材の確保・定着を促します。

関中央病院グループとしても岐阜県が主催する「エクセレント企業」にも認定されていることから、今回の関市の認定制度に応募し「Ｓ」評価をいただきました。この評価は、4段階で、「Ｓ」「ＡＡＡ」「ＡＡ」「Ａ」となっているそうです。

2019年3月20日（水）関市役所6階において認定証授与式が執り行なわれました。関市長が直接、加藤理事長に授与され認定されました。この職位場認定制度は、チェックが11項目あり、具体的には、育児・介護休業を、就業規則等に定めているもしくは実施している、育児・介護のための所定労働時間や時間外労働時間の制限に関する制度がある、女性が働きやすいための独自の取り組みがある、などです。

関中央病院グループとしても7割が女性ですし、子育て真っ最中の職員も多いので、ワーク・ライフ・バランスとし、委員会を立ち上げ少しでもやりがいや有給休暇の取得、情報を知ることなどに取り組んでおります。今後も女性も含めて職員が働きやすい職場づくり活動を進めていきたいと思います。

文責　院長補佐　山中ひろみ

岐阜県が全国2番目として取り組んでいる医療勤務環境改善は、医療機関における職員の働きやすさや働きがいを高めることにより、離職を防止、定着を図るとともに、医療の質を高めることを目指している。この研修では、先進病院の取り組みに関する講演やモデル病院の実践発表を行うことで、県内医療機関における勤務環境改善の促進につなげることを目的としている。

平成31年2月27日（水）に岐阜県図書館において東京医療保健大学教授の中島美津子氏を招聘し「医療機関における勤務環境改善マネジメントシステムに基づく『かち』残る組織づくり」と題して講演があった。

続いて、モデル病院の発表があった。

モデル病院1年目は土岐市の高井病院が発表された。ここでは、プロジェクトチームを作られ、今後どのように取り組むのかの予定を発表された。

続いて、モデル病院2年目は、下呂市の金山病院が院内で看護師の募集や制度の認知などに取り組まれていた。特に「がやがや会議」と称して一般職員の参加を促し、なまの声を聞くなどの取り組みを実施されていた。

モデル病院3年目として、関中央病院グループが取り組みを発表した。内容については、まず１つ目として、やりがいの持てる職場づくりチームは、隔月に実施している症例検討会やファシリテーターの育成に取り組んでいる。2つ目として情報発信チームは、ワーク・ライフ・バランス新聞を平成28年から発行し、今年の1月で第18号を発行している。内容として制度周知不足への情報発信、アンケート結果の報告、頑張っている職員のお話などを掲載している。3つ目として有給休暇取得チームは、有給休暇の取得率をアップさせるために職員への啓蒙や毎月のデータでチェックするなど3年前は27％であったが、昨年が39％で今年はさらに5.7％のアップができているので45％以上が取得できる予定である。それを毎年職員に満足度調査として聴取しているデータからみると、「必要な情報が伝えられている」という項目については70.1％と3年前より17％も上昇している。

その他、当院では検査科が外来の採血や検査の搬送など協力していただけていることや薬剤師による臨時薬のセット、放射線技師による検査の説明、事務による入院時のオリエンテーションなど看護師の支援を部門を越えて協働していることを発表した。